主な建築工法の種類と特徴

どの工法が一番良いということはなく、それぞれの工法にはメリットとデメリットがあります。一戸建て住宅の建築工法の種類と特徴を見て行きましょう。

1． 木造軸組在来工法
日本古来より伝わる伝統的な工法です。
木の柱と梁で骨組みを組み、“筋交い(すじかい)”という斜めの材で地震等の横からの荷重に耐える構造になっています。

日本で昔から建てられてきた工法のため、日本らしいデザインが最も引き出せる工法と言えます。
そして、木という素材は鉄やコンクリートに比べて、軽くしなやかな上に遥かに高い断熱性能も持ち合わせています。
コストの面でも比較的低く抑えられます。

また、木は火事に弱いと思われている方もいるかも知れませんが、決してそのようなことはありません。

薄い木は直ぐ燃え尽きてしまいますが、柱や梁のような太い木は表面が炭化することで、内部を守り、構造耐力がなくなるまで燃え尽きるにはかなりの時間を要します。
そのため、建築業界でもこの木の耐火性能が見直されています。

一方で、木は自然素材の良さが最大の魅力である反面、床下や屋根裏の湿気による腐朽やシロアリ等の害虫による被害などが多いことが難点です。
また、一般的な木造軸組在来工法では、壁に筋交いを入れる必要があったり、鉄やコンクリートに比べると強度が劣るため、柱のない大空間や壁全面窓等の設計の自由度は低くなります。

2．木造枠組壁式工法（ツーバイフォー工法）
アメリカから伝わって来た、材料寸法や釘等が規格化された非常に合理的な工法です。
木の間柱（2インチ×４インチ等）と合板等の板材で壁を作り、壁で建物を支える構造になっています。
材料寸法や釘の規格化によるコストダウンが期待出来るのに加えて、職人の技術差による施工ミスを少なくすることが出来るのが特長です。
木という素材の断熱性能が期待できるのに加え、規格された合理性をそのままに、間柱を4インチから6インチや8インチに変えることで壁の厚みを増し、断熱性能を高める等、工法の特長を活かした住宅もよく見られるようになってきました。
北欧や北米などで見られる高気密高断熱の家もこの工法の応用です。

柱や梁という点で支えるのではなく、壁という線や面で全体を支える工法ですので、地震等にも非常に強いというメリットがあります。その反面、壁の量と配置バランスによって建物が構成されているため、壁に大きな窓を開けたりすることは不得手な工法と言えます。

3．鉄筋コンクリート工法
鉄筋という鉄の棒を網目状に組み、周りを板材で囲いを造り、そこにコンクリートを流し込むことで柱・梁・壁・床等を造る工法です。
コンクリートは脆く割れやすい、鉄筋は錆びやすい、というそれぞれの素材の弱点をお互いに補うことで、強固な構造となります。鉄とコンクリートは熱による膨張率がほぼ同じであるなど、相性がとても良く、お互いの良い所取りをした工法とも言えます。
また、コンクリートはとても重いため、音が伝わりにくく、防音性能にも優れています。

しかし、建物の構造を造るだけでも【鉄筋工】→【型枠工】→【コンクリート流し込み】→【固まるまで待つ】→【型枠外し】と工程が非常に多く、手間も時間も必要となります。そのためコストもふくらんでしまう工法と言えます。

また、コンクリートは熱を通しやすく、また熱を溜め込む量が大きいという特徴を持つ材料です。そのため、冬場は室内の熱が屋外に逃げやすいために寒く、夏場は日中の日射を溜め込んで夜に放出されるために寝苦しい等、快適性を阻害する要素にもなります。

4．鉄骨組工法
鉄の柱や梁で骨組みを造る工法です。
基本的な構造の考え方は木造軸組在来工法と同様ですが、鉄は木よりも非常に強度が高いため、柱や壁がない大空間や大きな窓を付けたりすることのできる、自由度が高い工法です。また、鉄はとてもしなやかで強く、細い材料で強い構造を造ることができるため、内部をすっきりとした圧迫感のない空間にすることができます。

一方で鉄は熱を通しやすいため、冬場は室内の温められた空気が外に逃げ易く、室内外の温度差による結露が生じやすくなります。
また、他の工法と比較して、火災時の高熱に弱い点や、防音性が劣るというデメリットがあります。

建築工法による建築時の天候と季節の影響

何もない土地に基礎を造り、柱や壁を造り、屋根を架けていく建築中は、どうしても雨が降ったり風が吹き込んだり強い日差しに照らされたりと天候や季節の影響を受けます。
木造の場合、柱や梁や合板等が雨や湿気によって水分を含むことで後々のカビの発生原因となったり、湿潤と乾燥を繰り返すと材料の割れや反りの原因となり、仕上がりの見栄えにも影響を与えます。
鉄骨や鉄筋等も長期間湿潤な状態が続くと過剰な錆が生じることがあります。

そのため、建築現場では天候や季節の影響を受けないために、出来るだけ早く屋根を架けるということが大きなポイントになりますが、建築工法によっていつ屋根を架けられるかに違いが出て来ます。

建物を「建てていく順番」に着目して大きく２つに分けると、柱や梁で屋根を支える構造と壁で屋根を支える構造とに分けられます。
柱や梁で屋根を支える構造としては、木造軸組在来工法や鉄骨組工法があります。
そして壁で支える構造としては、木造枠組壁式工法（ツーバイフォー工法）です。
鉄筋コンクリート工法は、どちらの構造でも可能です。

柱や梁で屋根を支える構造の場合、柱と梁の骨組みさえ出来れば屋根が架けられるため、屋根を早い段階で架けられる工法です。
一方、壁で屋根を支える構造の場合は、1階の床と壁・2階の床と壁を組み立てなければ屋根を架けることが出来ず、その間、雨天時等は床や壁が濡れてしまう可能性が高まります。

そのため、近年では壁で屋根を支える構造の場合は、壁や床を工場でパネル化して屋根を架けるまでの工期を出来るだけ短くする工夫をしているメーカーも増えています。

工法の特徴・大きさとコストのバランスで選びましょう

例えば、木造軸組在来工法や木造枠組壁式工法（ツーバイフォー工法）では、平屋建て・2階建ての場合は建築コストを抑えられますが、3階建てになると急に建築コストが上がりますし、都市部の防火の規制が厳しい所とそうでない地域でも大きく変わる傾向があります。建築コストは、建物の階数や規模と建築工法の組み合わせによって決まります。

また、鉄筋コンクリート工法の場合は、全体的なコストは高くなりますが、階数や防火規制等による極端なコスト増はなかったりします。

それぞれの工法の特長をおさえた上で建築する時期の気候、建物の大きさや規模とコストとのバランスの良さで建築工法を選びましょう。

住宅を購入するタイミングはいつがいい？

住宅を購入するには、頭金や住宅ローンが組めるなど資金的な段取りが出来ていることが重要です。また、将来の家族を踏まえて購入する家がどんなものが良いのかを決めなければなりません。結婚の適齢期が、変わってきているように、住宅を購入するタイミングも変わってきています。結婚して家族を持つ30代がまさに適齢期でしたが、結婚も晩婚化し40代で購入する人や単身の住宅購入も目立っています。老後に備えて50代以降の方が購入することも珍しくなくなりました。通常住宅の購入には、住宅ローンで購入する場合、頭金が必要ですしローン審査が通らないと融資が受けられません。資金的な面で考えると30代になってからの購入が現実的でしょう。

住宅ローンの返済から考える

大手金融機関の住宅ローンの融資基準を見ると、満20歳以上71歳未満で、最終返済時の年齢が満81歳未満となっています。しかし、老後の生活資金を考えると定年退職する60歳ぐらいには完済（退職金も合わせて）したいところでしょう。30年～35年のローンを組んでその後繰上げ返済すると考えても、タイミング的には30代で購入できるのが良いと思います。住宅金融支援機構が実施している平成24年のフラット35利用者調査では、住宅購入者の割合は、30歳代が48.8％で最も多く、次いで40歳代が22.1％で続きます。自己資金がある人なら高齢でも購入できるでしょうが、住宅ローンの支払い面から見ると若い方がより有利です。また、子供の出産や結婚する人の多い30代は、人生の方向性も定まってくるでしょう。

購入可能年齢はいつまで

住宅購入は何歳まで可能なのでしょうか。金融機関によっては、70歳まで住宅ローンを組めますが、一定の収入があることが前提です。60代前半でのローン完済を考えると、住宅ローンを組んでの住宅購入は50歳が一つの目安だと思います。新築と比べ価格の魅力のある中古物件は、新築物件に比べ購入者の年齢層が高くなっています。ずっと社宅暮らしだったなどで自己資金があるなら、何歳でも購入可能です。最近では、長寿社会の中、80代で家を住み替える方もいます。そういう意味では、家もローンも長い視点で考えて選択することが重要です。家賃などの一定の住宅支出があって、家族のイメージが出来ている人は早めに住宅を購入するのも得策かも知れません。

注文住宅を建てるときの注意点

一戸建てを買おうと思った場合は、大きく以下の3つの方法があります。ひとつは自分で土地を持っていて、その土地に建物を建てるという注文住宅のケースです。もうひとつは土地と家を一緒に建売住宅を購入する分譲住宅のケース。そして中古住宅を購入するケースです。注文住宅を建てるケースでは、元々所有していた土地に古い建物がある場合は、その解体費がかかります。またその土地が農地や山林であった場合は、土地の造成費用や水道などの引き込み代などの経費がかかります。建物の建設費用だけでなく、そうした土地関係の費用がかかるので必ず見積もりをとるようにしましょう

建売住宅を購入するときの注意点

前述の注文住宅に比べて、建売住宅の購入をする場合は実際の建物と土地をセットで購入するため、抜け漏れが少ないと思われがちです。「建ててあるものを売っている」のですから。ところが、例えば門や駐車場などの外構工事費用などがオプションとなっているケースが多いのです。建物だけの価格を支払っても、住むためには様々な付帯工事や設備費用が15～20%ぐらいかかります。特に建築条件付き土地の契約で建てた場合は注文住宅同様に、どこまでが契約範囲でどこからが別料金なのかはしっかりと確かめておくようにしましょう。

諸経費は1割ぐらいかかることも

中古住宅であれば、ずばり建物も土地もすぐ住める状態で買えるということになりますが、そうしたケースも含めて、実際の不動産取引以外にたくさんの諸経費がかかることも忘れてはいけません。仲介手数料、住宅ローンの手数料、住宅ローンを組む時の保険、各種登録費用などは、本体の建物価格以外に5～10%ぐらい必要です。また照明やエアコンも必要ですし、カーテンなども必要になります。ギリギリの予算で建物だけ買うのではなく、資金計画に余裕を持って、新生活をスタートできるようにしましょう。土地価格は全国で相場が大きく違いますが、建物価格は大きな違いはありません。建築工法や坪単価などで比較をしつつ、諸経費や付帯工事費用についても忘れずに資金計画を立てるようにしましょう。

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建ぺい率と容積率によって、建てられる住宅に違いがある

建ぺい率の上限は、用途地域との組み合わせによって30％から80％の間で定められます。建物の構造が制限される「防火地域」や、一定の要件を満たす角地では指定された建ぺい率の緩和措置があり、実質的に「制限なし」となる場合もあります。容積率の上限も同様に、用途地域との組み合わせによって50％から1300％の間で定められますが、前面の道路幅が12メートル未満の場合には、道路幅×0.4（住居系の用途地域）または道路幅×0.6（その他の用途地域）で求めた数値と、指定された容積率のうち「どちらか小さいほうの数値」が適用されます。

低層住宅地に多い「建ぺい率50％、容積率100％」の敷地では、一般的に2階建ての住宅までしか建てることができません。さらに高級住宅地などでみられる「建ぺい率30％、容積率60％」などの場合には、それなりに広い敷地でなければ十分な大きさの住宅は建てられないことになります。3階建て住宅を計画するのであれば、容積率は少なくとも150％が欲しいところです。

マンションの場合には容積率が大きいほど高層建築が可能になります。商業地域などで建ぺい率80％、容積率800％の敷地なら、単純に考えると10階建てが可能で、空地を多くすることによってそれ以上の階数が建てられる場合もあります。

建ぺい率と容積率以外にも、いろいろな建築制限がある

ただし、建築できる建物の大きさや高さを制限する規定は建ぺい率と容積率だけではありません。

「道路」「隣地」「北側」による高さの制限、いわゆる「斜線制限」や、低層住宅地における「絶対高さの制限」、日照を保護するための「日影規制」、さらに自治体によって内容が異なる「高度地区」の制限なども規定されています。これらの高さ制限と、建ぺい率や容積率の制限が組み合わされて最終的に建築可能な建物の大きさなどが決まります。そのため、指定された建ぺい率や容積率を上限まで使えないケースも少なくありません。

また、斜線制限によって建物の上部を斜めにせざるを得なかったり、最上階の天井高が部分的に低くなったりすることもあります。その一方で、一定規模以上の敷地で十分な空地を確保した場合などには、容積率や高さ制限の大幅な緩和措置もあり、地域によってはタワーマンションなどを建てやすくなっています。

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